AIの半導体と聞くと、エヌビディアの名前が先に浮かぶと思います。ただ、そのチップを実際に「作る機械」を売っている会社は、表に出てきません。
その機械の世界最大級のメーカーが、アメリカのアプライド・マテリアルズです。今回の決算説明会では、3ヶ月前に数字を出さずにぼかしていた見通しが、数字付きに変わりました。同時に、前回は無かった弱い材料がひとつ、経営陣自身の口から出ています。
■ アプライド・マテリアルズの決算説明会の内容（要点）
- 次回の決算：2027年2月中旬ごろの見込み（会社の正式発表待ち）
- 今回：2026年8〜10月期・決算説明会は2026年11月12日
- 3ヶ月前は「それ以上」、今回は「40%超」
- 売上は1年で53%増、利益率も過去最高でした
- 次の四半期の見通しは、市場の予想を3%ほど上回りました
- 「部品が足りていれば、もう少し高かった」
日足チャート（価格／出来高／RSI(2)／ニュースセンチ／RSランク）。毎日自動更新。
※この記事で扱うのは、2026年11月12日に行われた、2026年8〜10月期（同社の会計年度では2026年度の第4四半期）の決算説明会です。会社の開示と、その場での経営陣の発言に基づく事実で、予測ではありません。次回の決算は2027年2月中旬ごろの見込み（会社の正式発表待ち）です。
💡決算説明会＝決算発表の後に、経営陣が投資家やアナリストに向けて説明し、質問に答える電話会議（カンファレンスコールとも呼びます）。発言はそのまま記録に残ります。
その前に——「半導体製造装置」の会社は、何を売っているのでしょう
半導体の会社には、チップを設計する会社と、チップを作る工場の会社があります。アプライド・マテリアルズはそのどちらでもありません。チップを作る工場に、機械を売る会社です。
チップは、シリコンの円い板（ウェハー）の上に、ごく薄い膜を積んでは削り、を何度も繰り返して作ります。膜を付ける機械、削る機械、表面を平らに磨く機械、出来を検査する機械。こうした前工程の機械をまとめてWFE（ウェハー製造装置）と呼びます。会社によると、アプライド・マテリアルズが手がけている範囲は、このWFE全体の約55%にあたります。
💡WFE＝Wafer Fab Equipment。チップ工場が買う前工程の装置の市場全体。業界全体の「設備投資の大きさ」を測る物差しとして使われます。
日本の会社でいえば、東京エレクトロンと同じ業種です。
この業種でもうひとつ大事なのがクリーンルームです。チップ工場の中の、ほこりをほぼゼロにした部屋で、装置はすべてそこに並べます。装置がいくら売れても、置く部屋が無ければ据え付けられません。厨房が狭ければ、オーブンをいくら買っても並べられないのと同じです。
だから、この会社の売上の上限は、顧客がどれだけ早く部屋（クリーンルーム）を建てられるかと、自社がどれだけ早く機械を作れるかの2つで決まります。今回の決算は、この2つの上限の話が中心でした。
3ヶ月前は「それ以上」、今回は「40%超」
経営陣の言い方は、3ヶ月前からはっきり変わりました。
今年の装置の売上について。
3ヶ月前（財務責任者）：「前の四半期にお示しした30%超は、現時点では、それを上回ると申し上げます」
今回（社長）：「第1四半期の見通しの中央値に基づくと、半導体システムの売上は、暦年2026年に40%超伸びると見込んでいます」
3ヶ月前は、アナリストから「40%以上と約束するか」と聞かれても、数字は出しませんでした。今回は自分から「40%超」と言っています。この見通しは今年、2月に20%超、5月に30%超、8月に「それ以上」、11月に40%超と、四半期ごとに上がってきました。
ひとつ注意があります。会社は、ここでいう「暦年2026年」を、会計年度2026年の第2四半期から2027年度の第1四半期までの4四半期と定義しています。つまりこの40%超には、まだ終わっていない次の四半期の見通しも入っています。
チップを積み重ねて1つにまとめる工程（先端パッケージ）について。
3ヶ月前（社長）：「パッケージ全体の売上は、暦年2026年に70%超伸びると見込んでいます」
今回（社長）：「先端パッケージの売上は、今年、約90%伸びると見込んでいます」
70%超から約90%へ。パッケージの見通しも、5月に50%超、8月に70%超、今回が約90%と、説明会のたびに引き上げられています。
💡先端パッケージ＝作り終えたチップどうしを、横や縦に並べて1つの部品にまとめる工程。AI向けの半導体では、計算用のチップと高速メモリをすぐ隣に置くために欠かせません。
来年について。 ここがいちばん大きく変わりました。
3ヶ月前（財務責任者）：「2027年については、現時点で、また強い年になると見込んでいます」
今回（社長）：「2027年は、市場にとっても当社にとっても、また記録的な年になると見込んでいます。現時点の見方では、ウェハー製造装置の需要は前年比で30%超伸びます」
中身の無かった「強い年」が、業界全体で30%超という数字に変わりました。会社は、自社がその市場を上回ると言っています。
言葉の歯切れも強くなりました。装置の受け取りを遅らせたいと言ってきた顧客はいるかと聞かれ、社長はこう答えています。
「いいえ、はっきりしています。答えはノーです」
ただし、どれも前の四半期と同じ流れの延長です。AIの需要が強く、上限は部屋と供給、という構図は3ヶ月前から変わっていません。流れが変わったのではなく、同じ流れの中で数字が上がった決算です。
売上は1年で53%増、利益率も過去最高でした
数字だけを見れば、どれも過去最高を更新した四半期でした。
- 売上 104億ドル（前年同期比 +53%・前の四半期比 +14%）。1ドル150円で約1兆5,600億円
- 半導体システム（装置）の売上 80億ドル（前年同期比 +64%）
- 保守サービス（AGS）の売上 19億ドル（前年同期比 +26%）
- 調整後の一株利益 4.16ドル（前年同期比 +92%）、調整後の営業利益率 35.3%
💡調整後（non-GAAP）＝会社が一時的だと考える項目を除いた数字。会計基準どおりの数字（GAAP）とは別物です。この記事の利益率・一株利益は、すべて調整後の数字です。
💡粗利率＝売上から、製品を作るのに直接かかった費用を引いた残りが、売上の何%かを示す数字。
調整後の粗利率は50.6%で、前年同期比の改善は14四半期連続です。売上・営業利益・一株利益が前の四半期比でも前年同期比でも2桁で伸びたのは、これで3四半期続けてです。
会計年度2026年の通期では、売上が344億ドル（+21%超）、調整後の一株利益が12.89ドル（+37%）でした。
次の四半期の見通しは、市場の予想を3%ほど上回りました
次の四半期（2026年11月〜2027年1月ごろ）について、会社はこう示しました。
- 売上 111億ドル（上下5億ドルの幅。1ドル150円で約1兆6,650億円）
- 調整後の一株利益 4.35ドル（上下0.20ドル）
- 調整後の粗利率 約50.8%
💡ガイダンス＝会社が自分で出す次の業績予想。
💡コンセンサス＝その会社を調べているアナリストたちの予想の平均。
市場の予想は、売上が108億ドル、一株利益が4.23ドルでした。会社の見通しは、どちらも約3%上です。
前の四半期に会社が出していた見通しは、売上102.5億ドル・一株利益4.02ドルで、実績は104億ドル・4.16ドル。社長は「見通しの上限」と表現しましたが、売上は見通しの幅（97.5億〜107.5億ドル）の中央より上、一株利益は幅（3.82〜4.22ドル）の上限近くで着地しています。
ただ、市場の予想を大きく突き放した見通しではありません。上回ったのは小幅で、しかも次の四半期には後で書く「1週長い」という事情が入っています。
「部品が足りていれば、もう少し高かった」
この決算でいちばん新しかった言葉は、良い話ではありませんでした。供給の制約が次の四半期の見通しを抑えているかと聞かれ、財務責任者はこう答えています。
「供給面でいくつか詰まっている箇所があります。すべてが完全にそろっていれば、第1四半期の数字はやや高くなっていたはずです。大きな影響ではありません」
「大きな影響ではない」と言い添えています。それでも、部品不足が見通しの数字に効いていると認めたことになります。3ヶ月前の説明会には無かった言葉です。
在庫についても、別の質問に「この四半期に在庫を3億ドル強積み、在庫は69億ドルです。もっと在庫を持ちたいと思っています」と答えています。作る側の手が、需要に追いついていないということです。そのうえで、4月までの四半期の装置の売上について聞かれると、「現時点で具体的なことはありません」と答え、数字は出しませんでした。続けて言ったのは「今年は四半期ごとに出荷量を増やす見込みです」という一言だけです。
需要が強いという話は、何度も出てきました。ただ、会社は四半期ごとの受注額を開示していません。受注残は年に1度、年次報告書に載るだけで、直近は2025年10月末時点の約150億ドル（うち装置が約71億ドル）と、1年前の数字です。四半期報告書に載る「契約上まだ果たしていない義務」は、期間が1年を超える契約だけを数えたもので、7月末の時点で約10億ドルと小さく、受注残の代わりにはなりません。2026年10月末の受注残は、12月ごろに出る年次報告書で初めて確かめられます。それまでは、需要の強さそのものを決算書の数字で確かめることはほとんどできません。
3ヶ月前の「長期の約束」は、今回の同じ文から消えました
数字が上がった一方で、前の四半期に具体的に語っていたことが、今回は出てこない箇所がありました。
顧客との約束の言い方です。 前の四半期、社長はこう言っていました。
3ヶ月前：「最大手の顧客は、当社により長期の約束と、向こう8四半期の見通しを出してくれています」
今回：「最大手の顧客は、当社に向こう8四半期の見通しと、前倒しの発注を出してくれています」
同じ形の文から、「より長期の約束（longer-term commitments）」が抜け、「前倒しの発注（earlier orders）」に入れ替わりました。発注は約束より軽い言葉ではありません。 だから、これだけで話が弱くなったとは言えません。財務責任者も、冒頭の説明の結びで「顧客から長い見通しをもらい続けている」と言っています。ただ、「より長期の」という、期間の長さを示す言葉は、今回の同じ文からは消えました。
前の四半期には、顧客が発注を取り消したときや納期を早めたときに受け取るキャンセル料と特急料金にも触れていました。今回は、それも出てきません。
経営陣が答えきらなかったことと、数字を押し上げたもの
需要が続くのか、データセンターの建設が鈍ったらどうなるのかという論点は、別々の証券会社から繰り返し聞かれました。答えはどれも強い否定でした。「人々は、もっと前倒しで、もっと速く立ち上げてほしいと言っています」。財務責任者は、仮にデータセンターの需要が減っても、供給が足りていないパソコン・スマートフォン・テレビ向けの需要が「緩衝材」になると補いました。ただ、その根拠は顧客の経営者たちとの会話と市場の見立てで、鈍化した場合の数字は示されていません。「30%超は上限か」と聞かれた場面でも、部屋（クリーンルーム）が決めると答えただけで、上振れの幅は言っていません。
強い数字のうち、来期も同じ大きさで続くとは限らない部分もあります。14週の四半期、二度と来ないと会社自身が言うサービスの上乗せ、高めだった「その他」の売上、そして20億ドルの自社株買いの4つです。
- 次の四半期は14週あり、普段より1週長い。会社自身が、保守サービスの売上を押し上げると明言しています
- 保守サービスは今年、業界全体の工場の稼働率がほぼ100%まで上がった恩恵で、平年より速く伸びました。この上乗せ分は一度きりです。財務責任者は「その独特の恩恵は、この先の年には二度と得られません」と言い、先行きは年15%程度と示しています
- 表示装置（ディスプレー）などの「その他」の売上は、この四半期は見通しどおり5億1,700万ドルと高めでしたが、会社は前回から先行きを四半期4億ドル程度と示しています
- この四半期に20億ドルの自社株買いを行いました。株数が減る分、一株利益は押し上げられます
今期の一株利益の+92%には、本業の伸びに加えて、稼働率の上乗せやこの1年の自社株買いも入っています。次の四半期の見通しには、さらに14週の分が乗ります。
なぜ、いまこの会社に注文が集まるのか
社長は、AIのデータセンターの費用の構造を、こう説明しました。データセンターの設備にかかる費用の約60%は半導体で、その半導体の85%超が、先端のロジック（計算用チップ）、DRAM（メモリ）、先端パッケージの3つだと。この3つが2027年のWFEで最も速く伸び、2030年までのWFEの伸びの約75%を占める、という見方です。そして、アプライド・マテリアルズが強いのも、まさにこの3つです。
💡DRAM＝計算中のデータを一時的に置いておくメモリ。AI向けの高速メモリ（HBM）もDRAMの一種です。
顧客の側でも、部屋づくりが続いています。財務責任者によると、2027年だけで20を超える工場の立ち上げ・拡張を追っていて、会社が追跡している工場計画には、3四半期続けて10件超の大型計画が新たに加わりました。しかもその多くは、稼働が2029年や2030年の計画です。
作る側も手を打っています。会社は、2026年8〜10月期の水準から2028年までに装置の出荷能力を2倍に、2030年までに製造と研究の能力を2倍超にするための投資を進めていると言いました。共同開発の提携先は、前の四半期の11から、インテル、キオクシア、オランダの半導体装置メーカーBESI、UCLAを加えて15に増えています。
つまり今は、注文が先にあって、上限は顧客の部屋と自社の部品の側にある状態です。
ここに書いたのは、2026年11月12日の説明会までに分かっていることだけです。14週の四半期が終われば、40%超のうち見通しだった部分が実績に変わります。
見立てが崩れるのは、次のような場合です。次の決算で「40%超」や「業界30%超」が引き下げられること。顧客が装置の受け取りを遅らせていると、経営陣が認めること。そして、部品不足の影響が「大きな影響ではない」を超えて広がること。
逆に、金額の入った受注の話が出てくるか、年次報告書の受注残が大きく積み上がっていれば、今回より一段強い話になります。次の四半期の説明会と12月の年次報告書では、この2点を見ます。
※本記事は、決算説明会での経営陣の発言と公表数値を自分の言葉で整理したものです。特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
